インスタントコーヒー：真に大衆化した最初のコーヒー

中国の改革開放の時代において、インスタントコーヒーは真に大衆化した（メインストリームとなった）最初のコーヒーの形態でした。 それ以前も上海などの一部の古い都市環境にはコーヒーが存在していましたが、コーヒーをニッチで珍しいものから誰もが知る日常的な製品へと変えたのは、1978年以降の改革期における消費者の開放、外資系ブランドの参入、スーパーマーケットでの流通、そして大規模な広告宣伝でした。 実際、これは多くの中国人消費者にとって、当初「コーヒー」とはカフェのエスプレッソや挽きたての豆ではなく、インスタントコーヒーを意味していたことを示しています。

おおまかなタイムラインは次のとおりです。マクスウェルハウス（Maxwell House）は早期に参入しており、ビジネス報道によると、1984年にクラフト（Kraft）が同ブランドを中国に持ち込み、同年広州の工場で生産を開始しました。 ネスカフェ（Nescafé）は1980年代後半にそれに続き、ネスレ（Nestlé）自身の説明によれば、同社は1988年から雲南省で活動していました。また、チャイナ・デイリー紙も、ネスカフェが1980年代に中国市場にインスタントコーヒーを導入し、意図的に若い消費者をターゲットにしたと報じています。

中国では、コーヒーは雲南省、広東省、海南省で生産されています。

しかし、現在最も大規模なコーヒー産地となっているのは雲南省です。 

その理由は、雲南省がアラビカ種に適した自然環境と適切な政治経済的な発展を兼ね備えていたのに対し、海南省はロブスタ種の方が適しており、広東省は主要な農業拠点というよりも貿易・産業・消費のハブとして発展したためです。

それが核心的な理由です。

学術文献によると、現在中国のコーヒー生産量の約98～99％を雲南省が占めており、その主要な地域は普洱（プーアル）、保山（パオシャン）、徳宏（トホン）、臨滄（リンツァン）などです。

 最大の利点は地形と標高でした。 

雲南省には、新寨（シンジャイ）のように約760～1,640メートルの標高でコーヒーを栽培できる広大な山岳地帯があり、高い場所にはアラビカ種が植えられ、低い場所は他の品種にも利用されています。 

このような標高は、中国のより暑くて平坦な南部の沿岸地域よりも、高品質なアラビカ種に適した環境条件にずっと近いのです。FAO（国連食糧農業機関）の雲南省に関する資料やその他の研究でも、雲南省の高地環境が大きな構造的優位性であると一貫して指摘されています。

鄧小平政権の改革開放政策が1978年末より始まり、北京の建国飯店のような西洋風のホテルが相次いで建設され、そのホテルでは西洋料理やコーヒーやコーラが販売されるようになりました。
一方で、古くからコーヒー文化が根付き、第２次世界大戦前よりコーヒーハウスが多く出店されていた上海は、一軒を除き文革期間中はほとんどが全滅しましたが、改革開放後は徐々にコーヒーハウスが復活しました。

文革期にも唯一営業していたコーヒーハウスは上海珈琲館でしたが、1988年には、戦前上海の有名コーヒーハウスMars珈琲館が東海珈琲館として復活しました。

■文革期も唯一営業を続けたコーヒーハウス上海珈琲館
上海珈琲館は文革期の中国国内で唯一コーヒーを焙煎していた工場である上海咖啡厂が運営していたコーヒー店です。
中国の中でも上海というのは特殊な街で、外国船の船員や、友好国（アルバニアやアフリカ諸国など）からの訪中者がわずかながらも立ち寄る場所でした。
そのため政府の管理下で「対外的な体裁を保つための空間」として、店自体は意図的に存続させられたという側面もあったようです。
元々中国でも数少ないコーヒー人気があったという土地柄、文革中も営業が続いていました。

文化大革命終了後中国は改革開放路線に路線変更し、外国企業の誘致を進めました。コーヒーは、外国からの要人、観光客、ビジネスマン向けのホテルやレストランで提供される
貴重な外貨獲得の手段として利用されました。

■文化大革命の終焉
1976年9月文革を主導した中国の最高権力者毛沢東が亡くなりました。
その毛沢東から後継者として指名されたのが華国鋒でした。
そして文化大革命を主導していた4人組(江青、張春橋、姚文元、王洪文)が翌10月に逮捕され、失脚しました。
その後1977年夏、鄧小平が副首相として復活しました。
鄧小平はかつて文革直前に中国の経済立て直しを行っていたものの、文革推進派と対立して失脚していた
毛沢東の正当な後継者である華国鋒に対し、鄧小平は、農業・工業・国防・科学技術の「四つの現代化」を掲げ、党内、軍内で支持を集めました。
そして1978年12月、中国の政治の最高会議である 第11期中央委員会第3回全体会議（11次中全会にて、党の重点は文革型の政治闘争ではなく、経済建設・近代化へ移っていき、鄧小平が実質的な最高権力者となりました。
鄧小平が推し進めたのが改革開放路線です。

今年2026年は中国の文化大革命発動60周年です。
そしてこの文化大革命期の中国にも独特のコーヒー文化がありました。

■文化大革命の開始
第二次世界大戦終結後、共産主義体制になった中国は1950年代末、毛沢東が主導した急速な工業化・農業化政策「大躍進」は、無理な増産計画や自然災害が重なり、数千万人の餓死者を出す壊滅的な失敗に終わりました。
その結果、毛沢東の指導には強い批判が出て、この危機を収拾するため、劉少奇（国家主席）や鄧小平（党総書記）らが経済の立て直しを担いました。
彼らは市場原理の一部導入など、現実的な政策（修正主義的政策）を採用し、経済を回復させました。
毛沢東は指導部の一線から退きましたが、劉少奇らの政策が「資本主義に逆戻りしている」と強い危機感を抱くようになりました。

毛沢東は、ソ連でスターリン批判が起こり、資本主義的な要素が復活しつつある（修正主義）ことを強く警戒していました。
中国も同じ道を歩んでいると考え、党内の実権派を「資本主義の道を歩む実権派（走資派）」として排除しようと画策しました。

中国本土初のコーヒーハウスは、1836年頃、デンマーク人のピーター・オストロフスキーが広州の十三坑（十三工場）貿易地区近くに「北風海」という名のコーヒーハウスを開店したことに始まります。
当時、広州は中国で唯一、西洋との貿易港でした。
1757年、清の皇帝乾隆帝は他の沿岸港の貿易機能を閉鎖し、広東省の岳海関のみを西洋との貿易港として残しました。
つまり、清朝時代に西洋に対して開かれた唯一の正当な貿易拠点は広州でした。
この「一港貿易」体制は、1842年の南京条約まで85年間続きました。
また、黄浦港の長洲島は、主にデンマーク人が居住していたことから「デンマーク島」と呼ばれていました。

ここは広州初の、そして中国初のコーヒーハウスでした。
当時、清朝政府が唯一外国貿易のために開放していた港である広州は、中外貿易の最前線に立っていました。
十三線貿易の初期の貿易相手国には、オランダ、イギリス、デンマーク、スペインといった西ヨーロッパ諸国が含まれていました。
さらに、デンマークは1731年には既に広州に交易拠点（南越古一島）を設けていました。
かつて「デンマークの交易拠点」があった場所は、十三線区の徳興北街の西側に位置していました。

スターバックスに対抗し、低価格コーヒーとしてEDIYA COFFEEも2026年現在では、創業当初よりコーヒーの価格を値上げをし、3200ウォン程になっています。
一方低価格コーヒーの代表格として台頭して来たのがMEGA MGC COFFEEです。
現在ではスターバックスは高価格、EDIYAは中価格、MGCは中価格となっています。

MEGA MGC COFFEEは、ハ・ヒョンウン氏が設立したお姫様カフェアンハウスやかき氷のパシヤをルーツに持つコーヒーフランチャイズです。

1999年韓国の梨花女子大学前でスターバックスの営業が始まり、大盛況になりました。
そして韓国でもカフェブームが到来しました。

1999年にソウルでスターバックス1号店が開店しました。
この韓国でのスターバックス事業を推進したのが新世界グループの現会長鄭溶鎮（チョン・ヨンジン）氏です。

鄭溶鎮氏米国ブラウン大学への留学時代にスターバックスを経験した鄭副会長が、韓国への導入を積極的に推進しました。
1990年代初頭、鄭副会長は米国ロードアイランド州にあるブラウン大学（Brown University）で経済学を専攻し、留学生活を送っていました。
当時、現地の大学生の間で爆発的な人気を集めていたのがスターバックスでした。鄭副会長はキャンパス近くの店舗で、学生たちが列を作ってコーヒーを買い、店内で自由に勉強したり会話を楽しんだりする「サードプレイス（第3の空間）」としての文化に深い感銘を受けました。
彼は単にコーヒーの味に魅了されただけでなく、「このような文化が韓国に入れば、若者を中心に凄まじい変化が起きるだろう」と確信しました。当時の韓国は「タバン（茶房）」やインスタントコーヒーが主流であり、エスプレッソベースのテイクアウトコーヒーは非常に斬新な概念でした。

1990年代初頭、「オレンジ族」という言葉は、物質的な豊かさの中での過剰消費を批判する造語として使われていましたが、1997年の為替危機が韓国経済に壊滅的な打撃を与えると、1990年代後半の雰囲気は180度変わりました。
危機の衝撃は、オレンジ族文化を以下のように崩壊させました。

1997年の為替危機は、アジア全体を襲った大事件でした。

同年夏にタイで始まり、マレーシアやインドネシアなどの東南アジア諸国に波及し、秋には韓国を襲いました。

連鎖的に企業が倒産し、外貨準備高が急落する中、韓国は最終的に1997年12月3日にIMFとスタンバイ協定を締結し、195億ドルの緊急支援を受けました。

1997年にIMF(国際通貨基金)の支援の下、国家経済の抜本的な構造改革が始まりました。
多くの企業が倒産や経営危機に直面し、その結果、大量解雇と景気悪化が起こり、国民全体が甚大な苦難を強いられました。

1997年に5.8%だったGDP成長率は、1998年第3四半期には-8.7%に急落しました。

1997年を通して、大手財閥が次々と倒産しました。三美（3月）、真露（4月）、大農と韓信（5月）、起亜（7月）、ヘテとニューコア（11月）、韓国証券と漢拏（12月）です。