商社の調達によってコ大手コンビニチェーンの巨大なコンビニコーヒー流通網は支えられていますが、これらはいわゆるコモディティーコーヒーが基本です。
コンビニに限らず、スーパーで流通しているレギュラーコーヒー、インスタントコーヒー、缶コーヒー、カフェや喫茶店で提供される多くのコーヒーはコモディティーコーヒーです
コモディティコーヒーは、現在ではニューヨーク商品取引所や一部ロブスタ種がロンドン商品取引所で価格が決定されています。
元々コーヒーは15世紀にエチオピアからイエメンに伝わり、アラブ世界で飲まれるものでした。
17世紀にオランダ人やポルトガル人によって、南米やインドネシアの植民地で栽培されるようになります。
そして18世紀にはこれらの植民地が大規模農園化(プランテーション)され、奴隷労働により大量に輸出がされるようになります。
19世紀後半には鉄道や蒸気船の発達でヨーロッパやアメリカへの大量輸出が可能になり、コーヒーを飲む習慣は一般に広がりました。
やがて、ニューヨーク、ハンブルク、ロンドンにコーヒー取引所が設立されます。
その後、ニューヨークが中心的な役割を果たすようになります。
コーヒーは石油や小麦と並ぶ世界的な商品となり、先物市場で取引されるようになります。
商品は英語でコモディティーであり、商品取引所で価格が決まるのでコモディティーコーヒーと呼ばれています。
しかし、先物取引というのは、株やFXや仮想通貨と同様、社会的情勢や投機筋の増加により価格が変動します。
植民地や奴隷制度の廃止により、かつての植民地はコーヒー生産国として、コーヒーの価格に発言力をもつようになり、コーヒー豆の価格を安定させるために1962年以降、国際コーヒー協定(ICA)というコーヒー豆の価格を安定させるという協定が成立しました。
しかし、1989年にアメリカが「この協定により、アメリカ国民が不当に高いコーヒーを買うことになっている」とし、協定に合意せず、やがて協定を脱退することになりますが、この協定は崩壊し、コーヒー豆の価格が急落するという事態になりました。
商品は需要に対し供給が少ないと価格は高くなり、供給が多いと価格が低くなります。
価格を安定させるという協定は、生産力のある国が生産を抑え、低価格にはしないということだったのが、生産を増やすことによって、供給が多くなり、価格が下がっていったのです。
このようにコーヒーの豆は、ガソリン同様国際情勢により変動し、私たちの生活費をも左右させるものです。
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